本日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比1392円03銭（2.17%）高の6万5416円63銭でした。上げ幅は一時1400円を超える場面もありました。前日に米半導体株が上昇した流れを引き継ぎ、東京市場でもAI・半導体関連株の一角が買われたことが背景です。前日に急落していたぶん、その反動で値を戻しに行く「自律反発」狙いの買いも入りやすかったようです。

■本日の主な材料

・アドテストや東エレクなど、指数への寄与度が大きい半導体関連株の上昇が目立ち、日経平均の押し上げ要因になりました。 ・個別では、キオクシアや太陽誘電、イビデンが上げています。一方でソニーGや日東電、大塚HDは下げており、全面高というより半導体まわりが牽引した一日だったと私は受け止めています。 ・東証プライムの売買代金は概算で10兆9342億円、売買高は25億227万株。値上がり842・値下がり670・横ばい52と、上がった銘柄が多めでした。

■なぜ大きく戻したか（要因）

・午後に米ブルームバーグ通信が、米・イラン協議について「非常に力強い合意にかなり近い」とのトランプ米大統領の発言を報じました。これを受けて海外短期筋が日経平均先物に機械的な買いを膨らませ、相場は先物主導で勢いを強めたとされています。 ・日本経済新聞電子版が14時過ぎに、日銀が15〜16日の金融政策決定会合で利上げを決めるとともに、四半期ごとの国債買い入れ額を減らす措置を2027年4月以降に停止する方向で調整に入った、と報じました。これを受けた国内金利の低下を手掛かりに、日経平均先物へ買いが入る場面もありました。 ・もっとも、東海東京インテリジェンス・ラボの安田秀太郎マーケットアナリストは「日銀政策の報道後に先物は少し反応したが、株式市場全体への影響はあまりみられなかった」と指摘しています。そのうえで、きょうの株高は「韓国総合株価指数（KOSPI）の大幅高に追随した側面がある」との見方を示しました。米半導体株や日経平均との連動性が高い指数につられた、という整理ですね。

■気をつけたい点

・午前には小幅ながら下落に転じる場面もありました。ここ数カ月の一方的な株価上昇を警戒した「戻り待ちの売り」や、米国での大型IPO（新規株式公開）を前にした換金売りなどが重荷になったとのことです。きょうの大幅高でこうした慎重な見方が消えたわけではない、と私は考えています。

■他の指数

・TOPIX（東証株価指数）も4営業日ぶりに反発し、43.73ポイント（1.14%）高の3896.11でした。 ・JPXプライム150指数も4営業日ぶりに反発し、16.36ポイント（1.01%）高の1632.32で終えています。

きょうは先物主導での大幅な戻りでしたが、原動力が半導体株や海外指数への連動、そして米・イラン協議や日銀報道といった外部要因に多くを依存していた点が私は気になっています。来週は15〜16日の日銀会合という大きなイベントも控えています。一本調子の上げを警戒する売りもまだ残っているとのことなので、私は当面、上値を追いすぎず会合の結果を見極めたいと見ています。